住所変更の抜けがないか確認しておこう

引っ越しに伴って住所変更をしておかなくてはいけない場所は非常に多く、
なかなか全部の業者に抜けなく行なうのは難しいもの。

役所などへの届出はさすがに忘れないでしょうが、
ケータイ会社やクレジット会社の住所変更などは忘れてしまいがちです。

また、その他に注意しておきたいのが、
定期的にサービスを受けたり、請求書が送られてくるサービス会社での住所変更。

郵便局での転送サービスを利用している場合は、
こうした請求書も新居に届くため安心ですが、
万が一旧居に送られたまま放置されていたら
プライベートもなにもあったものではありません。

そのため、引っ越し前には一度自分の利用しているサービスを一度ピックアップし、
連絡リストなどを作っておくなど抜けのないようにしておきましょう。

住所変更が必要な各サービス会社

ここでは引っ越しに伴って住所変更をしておきたい
代表的なサービスの手続き方法について紹介します。

新聞

新聞の配達に関しては、引っ越しの1週間前を目安に、
旧居側の営業所にあらかじめ引っ越しの予定日を伝えておきましょう。

この際、新居でも同じ新聞を購読する、という場合は、
「新居でも購読契約を続けますので、引っ越し日からは新居にお願いします」
と新居の住所を伝えれOK。

もし購読を止める場合には、

  • 契約者の氏名
  • 購読停止日
  • 新住所

を伝えておけば新住所に日割り計算された請求書が届くと思います。

ただし、詳しい契約停止の手続きは営業所によってことなりますので、
新聞社に問い合わせると良いでしょう。

牛乳

牛乳の配達などを頼んでいる場合も新聞同様、
引っ越し予定日の1週間前を目安に引っ越し予定を伝えておきましょう。

この場合も契約を新居でも続行する場合は、引っ越し予定日と新住所を伝えればOK。

ちなみに集金に来てもらっている場合は、
最低でも引っ越しの3日程度前には連絡しておかなければ、
支払いなどがややこしくなることがありますので注意しましょう。

その他住所変更などをしておきたいサービス

上記の新聞や牛乳配達を含め、
住所変更の連絡をしておきたいサービスの一例を紹介します。

  • クレジット会社
  • 保険会社
  • 運転免許以外の各資格・免許
  • チェーン店のポイントカード
  • 通販会社
  • JAF
  • 株券
  • 定期購読雑誌
  • ピザや宅配弁当の登録情報

などなど。

特に注意したいのは、
郵便局を介さずに直接ポストに届けられるタイプのサービス会社です。

この場合いくら郵便局で転送サービスを利用していても、
適切なサービスが得られなくなりますので注意しておきましょう。

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